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外資系企業への就職適性チェックリスト


外資系企業への就職適性チェックリスト

当サイトには外資100%で勤務した後、外資と日系の合弁会社に勤務していたスタッフがいます。彼に、外資系企業での就職、ならび勤務について聞いてみました。

はじめに
結論からはじめに言いますと「外資系は、『適性』がある人にはとてもおすすめできます」。もちろん外資系といっても、様々な企業がありますので、変な企業もあります。しかし、私は大手の外資系企業と、中小の外資系企業の両方を見てきたので、ある程度一般的なことを言えるのではないかと思います。質問や意見がありましたら、ぜひお知らせください。

 

そもそも外資系とは?

「外資系企業」といっても明確な定義があるわけではありません。例えば、「外国人ならび外国企業が過半数の株式を持っていること」となると、日産自動車は外資系企業になってしまいます。しかし、日本人の多くは「日産自動車は日本企業」と認識しているかと思います。よって、ここでは「本社が外国にある会社の、1拠点として設立された日本法人」を外資系企業としたいと思います。
 

あなたは適性がありますか?

こちらは、外資系企業に向いている人チェックリストになります。下記7つのうち、5個以上あてはまる人は外資系企業への適性があると言えます。
 

  • 会社のトップになれる可能性は低いが気にしない
  • 自分で仕事をつくっていくのが得意
  • 仕事における責任範囲が明確になっている
  • 会社の雰囲気が悪くても、気にしないでいられる
  • 年下の上司、女性の上司、性的マイノリティーと仕事する環境が気にならない
  • 英語を話せる。または英語に対して強い苦手意識はない
  • 安定よりも、リストラのリスクがあってもチャレンジして高収入が欲しい

では、上記チェックリストを一つひとつ見ていきましょう。
 

会社のトップになれる可能性は低いが気にしない

外資系企業の多くは、一部を除くと、「生え抜きがトップになる」ことにこだわっていません。日系企業の真逆です。外資系企業のトップはこのように決まります。
 
1. 本社からの天下り
外国本社の幹部が、日本法人トップとして天下りしてきます。日本に来る背景はそれぞれで、一番多いのは「出世の1ステップとして日本にやってきた」というケースです。日本法人でのビジネスがうまく行ってない場合は、「社内政治で負けて日本社長として左遷」ということもあります。「日本語が話せる」「日本に縁がある」というケースはむしろ少ないです。こうした天下り社長は、数年で本社に戻っていくか、業績が悪ければ本社に戻れずに別企業に転職していきます。
 
2. 日本人の業界大手幹部、または外資系社長経験者
「大手日系企業の役員」「別の外資系企業の社長」などの「業界の大物・有名人」を社長として呼ぶという人事です。この場合では、「大手企業でこれ以上昇進できないので思い切って外に出る」「現在社長を務めている企業は、これ以上成長が難しいので別企業の社長として転職」という後ろ向きのケースもありますが、「ヘッドハンターから声がかかり、やる気満々で転職する」という前向きのケースの方が多いでしょう。MBAを持っている人が多いのは2の特徴と言えるかもしれません。
 
「外資系社長渡り鳥」と言われる人達がいます。外資系企業Aで数年社長をやって、退職金をもらってB社へ、その後C社へ、と、外資系企業社長を渡り歩いている人です。こうした人を「ふらふらしている」「金の亡者」などと馬鹿にする人もいますが、実際のところは能力があるので、あちこちから声がかかります。
 
3. 社内昇進
この場合は2つのケースになります。「日系企業と同じくらい土着化している生え抜き重視の外資系大手企業」の場合か、「際立った業績をあげた人を年齢問わず昇進させる外資系中小企業」の場合かです。しかし、日本法人が急成長した場合は、外国の本社の幹部がそのポジションに座りたがる(成功の可能性が高い=自分の出世につながる)ので、こうしたケースは少ないと言えるでしょう。
 
つまり、あなたが外資系企業A社に入社しても、A社の社長になれる確率は非常に低いですし、本社の幹部になれる可能性はさらに低いのです。外資系企業に入る、ということは、「出世しても会社全体に意思決定にかかわるチャンス」はほぼ皆無です。これが嫌だ、という人は、日本に本社がある企業に入る方が良いでしょう。
 

自分で仕事をつくっていくのが得意

外資系企業は、「大きな目標は提示するが、そこに到達する方法は自分で考えて自分で進めろ」という考えのところが多いです。これは「進め方の一つ一つを上司の確認の承認のもとに進める」、多くの日系企業とは異なる点です。
 
「あなたはここまでのラインであれば、自分で意思決定して最善だと思う方法で進めてください」ということなので、自分のやりたいように仕事を進められ、ストレスが少なくスピード感があるとも言えます。例えば「1億円売り上げを達成してください」という目標と、使える予算を提示して、その方法は一切任せるといったようなやり方です。
 
しかしこれは、逆に言うと、「放任、放置」ともいえます。「目標は1億円を達成することです。あとは自分で頑張ってください。困ったら周りに聞いてください」とだけ言って放り出すようなものです。こうしたやり方は、合わない人は徹底的に合いません。
 
私の前職でも日系企業から転職してきた人が、この「放任。放置」型の仕事の進め方が合わずに、1年経たずに早々に日系企業に再び転職していきました。私が新卒で入社した会社では「自分で泳げない奴は沈め」と言われていました。「自分で泳げない奴を助ける」のではなく、「沈むまで放っておく」のです。そして「沈む=退職」したら、別な「自分で泳げそうな人」を採用します。これは冷酷でしょうか?私はそうは思いません。「自分で泳げる人だけを留めておきたい」という会社のカルチャーだと思います。
 

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仕事における責任範囲が明確になっている

外資系企業では「Job Description」という書類があり、これには「仕事の責任範囲」が明確に書かれています。外資系企業に就職・転職するとき、「Job Descriptionはこちらですが、この内容の仕事をあなたは全うできますか」と確認され、「私はこのJob Descriptionを全うします」とサインして雇用契約をします。逆に言えば、「Job Description」に書いていないことは一切やらなくてもよいのです。
 
これは仕事ができる人にとっては、非常に良い仕組みです。自分の仕事さえ終われば早々に帰宅しても誰も文句は言いません。逆に、仕事ができない人、慣れるまでに時間がかかる人にとっては非常に大変です。自分の仕事が終わらなくても誰も助けてくれないし、そもそも他の同僚は自分の仕事について全く知らないこともあり、そうした場合は助けようもありません。よく「外資系は個人主義」といわれますが、この「個人主義」の理由は、この「Job Description」に依る部分が大きいです。
 

会社の雰囲気が悪くても、気にしないでいられる

外資系企業で勤務するということは、自分の「Job Description」に基づく目標をいかに達成するか、これだけが極めて重要です。「他人を助ける」「チームのために良いことをする」「部署横断の施策を考える」などは、優先順位が低いです。よって日系企業であるような「チームで和気あいあい仕事をする」雰囲気は少ないと言ってよいでしょう。
 
会社によっては「仕事を奪い合って殺伐とする」場合すらあるでしょう。しかし、そうした場合でも、あまり気にせず飄々としていられるくらい、精神的に図太い人、ある意味「鈍感」でいられる人のほうが合っているのではないかと思います。
 

年下の上司、女性の上司、性的マイノリティーと仕事する環境が気にならない

外資系の多くは年功序列という考えを採用していません。よって、自分よりかなり若い上司がいることも多いです。年功序列の企業で育ってきた人の中には「若造に指示されるのは気に食わない」という人がいますが、こうした人は外資系企業には合わないでしょう。
 
また、部門によっては女性のマネージャーが多いケースも多々あります。「女性が上司だなんて嫌だ」という人も、外資系企業には合わないと言ってよいでしょう。
 
あとは、大手の外資系企業ではLGBT(レズビアン・ゲイ・バイセクシャル・トランスジェンダー: 性的マイノリティーの総称)を公言する人が普通に働いています。こうした人たちを、どうしても受け付けないという人も、外資系企業には入らない方がよいです。
 

英語を話せる。または英語に対して強い苦手意識はない

外資系企業で求められる英語力は、「高い英語力が必須」「基礎的な英語力は必須」「英語力不問」と、大きく3タイプあります。日本のお客様だけを相手にしている場合、部下がいない場合、本社とコミュニケーションが発生しない場合、上司が日本人である場合は、英語力はほぼ必要とされません。
 
しかし、昇進をしようとすると英語力が必要になるケースが多いです。昇進要件としてTOEICを明示している大手企業もありますが、大抵の外資系企業はTOEICの点数はさておきコミュニケーションができればOKとしています。もちろん、やる気になれば、適切な方法・教材を用いて英語力を伸ばしていくことはできます。しかし、英語に対する苦手意識が強すぎると、学習に向かう事すら難しいでしょう。英語への苦手意識が強すぎる人は、早いうちにこの苦手意識を克服するのが得策です。
 

安定よりも、リストラのリスクがあってもチャレンジして高収入が欲しい

外資系企業は、一般的に日系企業より高収入ですが、その対価として雇用の安定性は低いです。リストラも、日本企業がよくやる「希望退職」のようなものはなく、「指名解雇」に近いやり方です。
 
私も前職で、指名でリストラされた友人を多く知っていますが、あまりにショックでうつ病になった方もいました。業績が良くても、年に5%は入れ替えると決めて、定期的にリストラしている外資系企業もあります。
 
しかし、リストラ=人生の終わり、では当然ありません。「リストラなんて天災みたいなもの。リストラされても、それまでの経験を生かして再び面白い仕事を得ることができる」と思って、行動できる人が外資系には合っています。別な言い方をすると、会社と自分の関係をドライに見つめられる人です。
 
さて、いかがでしたでしょうか。当サイトの運営に携わっているメンバーには、複数の外資系企業経験者がおりますので、質問などありましたら、お気軽に連絡ください。また、外資系企業で務めていくだけの英語力をどう育成するか、どう英語に対する苦手意識をなくしていくか、などについてもご相談に応じております。

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